男女共同参画実現に向けた「ワークライフバランス」という言葉は、今や多くの場面で耳にするようになりました。ワークライフバランスは、人生100年時代を迎え、老後の生き方や余暇の充実、男女平等の観点や女性活躍推進、更に仕事が原因で生じる「うつ病」の増加を止めようと、内閣府が2007年に「仕事と生活の調和（ワークライフバランス）憲章」を策定し、現在まで推し進めています。
仕事だけではなく、私生活や個人の自己実現にも力を注ごうという風潮がみられるようになりましたが、近年ワークライフバランスが、いくつかの問題点を生み出しています。

ワークライフバランスは、もともと「各個人が自らの意志で人生を良くする」という自主的・自発的な考え方だったのですが、「ワークもライフもほどほどに」というニュアンスが強くなり、「企業が従業員のために実施すべきもの」と認知されるようになってきました。

その結果、利益を追求しなければならない企業が、ワークライフバランスという言葉に囚われて、従業員に仕事を依頼しづらい状況に陥っているように見受けられます。

更に、ワークライフバランスは「勤務時間や勤務条件」だけで判断されやすく、勤務時間が短く、休暇が多い企業がワークライフバランスに適した企業で、勤務時間が長い企業は、ブラックな企業としてみなされる風潮にもなっています。
そこで、このような状況を改善するために一部の企業で取り組んでいるのが「ワークライフマネジメント」の取り組みで、私も講演やセミナーでご紹介しています。

ワークライフマネジメントの考え方は、従業員が仕事と生活のバランスを誰かに準備してもらうという「受け身の姿勢」ではなく、自らが主体的に考え、個人の努力によって生活の質や企業の成長を高めていこうとする「積極的な考え方」です。

「受け身的な意味合いが強いワークライフバランス」から、「主体的な意味合いが強いワークライフマネジメント」へ「パラダイムシフト」することは、従業員と企業の双方にとって大きなメリットが生まれ、離職率の低下や優秀な人材の確保に繋がります。

時代の変化が速く、価値観が多様化し、模範解答が存在しない現代だからこそ、多様な価値観を柔軟に取り入れながらも従業員と組織が共に成長し結果を出す組織づくりが必要です。
従業員と企業側にとって、どのような心構えが必要なのかをご紹介します。

★従業員側　
会社や誰かに言われて働き方を決めるのではなく、自分が将来どのような生活を望んでいるのかを明確にし、自分の望みを叶えるために自分で働き方をマネジメントする。
現状と理想のギャップを自ら把握し、理想に近づけるように働き方を変えていく。
➡セルフマネジメントスキルが必要

★企業側
子育て世帯だけではなく、あらゆる年代、様々な立場の従業員に必要なもので「仕事も生活も諦めず、両方を充実させるもの」というワークライフマネジメントの考え方を、研修などを通して根気よく社内に広めることが必要です。「仕事が最優先、仕事のためなら生活を犠牲にしても良い、個人の幸福よりは企業や周りの人の幸福を優先するべき」という従来の労働に対する価値観をシフトさせて、従業員一人一人の幸福度を高める努力をする。
➡経営者や管理諸侯の覚悟と意識改革が必要

受身型の人生ではなく、自律型の人生へ！
一人一人の幸福度を高め、仕事に対するやりがいや社会に対する貢献欲求を引き出すために是非、「ワークライフマネジメント」の実践研修に取り組まれることをお勧めします。
お問い合わせ、ご相談は㈱宙のＨＰからいつでもお待ちしています。
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